転職時に労働時間はどれぐらいが理想？残業や休日で判断するポイント

転職する際、労働時間は判断基準のひとつになります。残業が多く、休みもないほど忙しい仕事だとプライベートが充実せず、ストレスが溜まりますよね。

給料が安くなったとしても、もっと人生を充実させる働き方があるのではないかと、疑問を抱く時期があるでしょう。転職を意識し始めると、何が原因なのか自分なりに考えるのがまず大切です。

色々な理由はありますが、転職で労働時間を意識する場合は、いくつかのポイントを考えて改善しましょう。

 

労働時間が問題？転職するかどうか判断するポイント

現職で労働時間が問題で、転職を考える人もいますよね。働くことは毎日続くため、私生活とのバランスが上手くとれないと徐々に負担に感じます。

しかし会社によって異なる労働環境。残業や労働時間は転職する理由として、どこまで耐えるべきなのでしょうか。

 

危険度で考えよう

多少の残業は、どこで勤務しても避けられないこと。定時で誰も帰らない職場や、慢性的に残業が続く職種などもあります。転職したい理由が、労働時間の場合。

何を基準にして判断すべきか、困った時に考えるのが「危険度」です。労働時間は法律でも定められていますが、仕事内容や健康状態によっても負担度は個人差があるでしょう。

たとえば体調を崩して入院したり、長期間治療が必要なほどストレスを抱えたりした場合は、すぐにでも働き方を考え直すべきです。

もしくは自分の意思で、給与アップのために無駄な残業をするパターンもあるもの。さらに負担がかかると、職場仲間が残っているので帰りにくい、付き合い残業があります。

働くのは多少のストレスがあっても仕方ないことですが、心身に負担がかかるようになると危険度は高いといえます。

 

労働時間と成果が一致しない

周囲が残業する職場で、いつも自分だけ早く帰るのは、人間関係の構築に悪影響になってしまうもの。また残業するために、日中の仕事をわざと遅らせて夜に回す計画性のある人もいるでしょう。

転職すべきか労働時間で判断する場合、時間と成果、また評価が一致しているか考えてみてください。長く残って仕事をしたほうが捗る場合、逆に規定の時間内にきちんと仕事が終わらせられる人が評価されるのか。

労働時間と仕事の成果は、必ず一致するものではありません。非効率的に働いていたとしても、残業を毎日して頑張る人なのに不平に評価される職場では、やりがいを感じられないですよね。パフォーマンス力が低いのに、どんどん昇格する人も中にはいます。

 

給与に反映されているか

残業代がつかないのに残るのでは、あまり意味がありませんよね。しかし世の中にはボランティア的に会社に残り、人の仕事を手伝わなければならない雰囲気がある職場があります。

残業代がつかない、もしくは一定額しか残業代が支給されないなど。へとへとになるほど働いて、その分給与アップするならよいのですが、無駄になるのなら違う会社に行くべきかもしれません。

 

休日日数で考える

企業によっては完全週二日や隔週、または会社独自の勤務日数の算定方法などがあります。今は学校も週休二日の時代で、土日休みは当たり前だと思う人が多いでしょう。

会社の中には、土曜日だけ午前出勤という就業規則のところがあるように、休日はそれぞれの会社で異なります。ざっと考えただけでも、完全週休二日と隔週土曜日出勤では年間で25日ほど休日日数が異なります。

約1か月分の日数にあたる計算ですよね。同じ業界、業種で給与もほぼ同じ。しかし休日が隔週なら、多く働いていることになるため、時間給として換算したらかなりの違いになるでしょう。

労働基準法では週に「40時間」を労働時間として想定していますので、これ以上になる場合は時間外労働協定を結ぶことになっています。

休日日数が少ないと自分の余暇が減るだけでなく、家族との関係も手薄になってします。

 

残業するメリットとデメリット

労働時間が長く残業が多いのは、絶対に悪いというわけではありませんが、できれば残業がなく給料も高い仕事が多くの人の理想です。

残業するメリットとして考えられるのは、給与がアップすること。またプライベートの時間が少なくなるので、生活にかかる支出が減る点もメリットだといえるでしょう。

さらに残業すると職場仲間とのつながりが深まり、帰りに食事するなど付き合いが増えて仕事がしやすくなる場合もあります。では残業のデメリットですが、プライベート時間がなくなるため人生が充実しない、健康面や精神面で負担がかかるなど。

さらにアフター5に何も計画が立てられないため、友人や家族との付き合い方まで変わってしまう可能性があります。

 

許容できる労働時間とは？

転職時に労働時間が理由になる場合ですが、負担の感じ方は人によって違うので、もっと我慢して働いたほうがよいかもしれないと無理をする人もいます。

一般的な労働時間の許容範囲ですが、逆算して睡眠時間とのバランスがあります。健康の目安として、毎日7時間の睡眠が必要である可能性もあるもの。

これ以下になるほど仕事が忙しい場合は、転職を考えるきっかけになるでしょう。残業時間の目安としては、ひと月に50時間以内。

これ以上労働時間があり、会社側としてなんの対策も行わないのであれば、転職するのも検討したほうがよいでしょう。

 

無理のない労働時間の会社に転職する方法

好きな仕事でもオンとオフのメリハリがないと、モチベーションが高まりません。現職がとてもきつく、労働時間を減らして快適な働き方をしたい人は、どのような点を意識して転職活動をするとよいか考えるべきポイントをご説明しましょう。

 

残業が多い職種を避ける

企業ごとに異なる残業時間。また職種によっても、労働時間が長くなるものがあります。たとえば営業職。外回りで移動する時間もありますし、会社に戻り片づけなければならない書類も山積みになっています。

場合によっては夜間対応が必要なこともありますので、残業は当たり前になっている職種だといえるかもしれません。他にも販売もサービス残業が多く、閉店した後の片づけ、イベント時期の残業などがよくあります。

ある程度の役職に就くと、オープン準備から後片づけまで全て管理しなければならないので、他の社員よりも仕事の負担が多くなり必然的に労働時間も長くなります。

 

残業が少ない仕事

一般的に残業が少ないといわれる職種は事務系。中小企業でなんでも担当する場合は忙しいかもしれませんが、自分の担当業務がきちんと決まっていれば、時間内に片づけて帰るのが可能です。

また工場勤務も計画的に人員配置をしていますので、時間内に作業が終了するように考えられて残業が少ないといえるでしょう。

急な発注等突発的な残業は、多少あるかもしれません。このような残業の少ない職種を意識して選ぶのも、転職で成功する秘訣になります。

 

求人広告を読み込むこと

「残業なし」「週休二日」と魅力的な労働環境をアピールしている求人広告をよく見かけますが、実際は厳しい職場であるリスクも。

求人広告だけでは判断できませんので、同業種をリサーチしたり転職エージェントを活用したりして、労働時間が現職よりも少ない勤務先を見つけてもらうのも方法です。

求人広告は誇張して書かれるケースもあるので、じっくりと内容を精査してくださいね。

 

まとめ

転職する際の労働時間の考え方は、給与面や自分のライフスタイルなどを考慮してみるとよいかもしれません。許容範囲内の負担かどうか、他の企業と比較するのもよいでしょう。