同業種への転職を考える際に知っておきたいことや成功までのステップについて
同業種への転職は経験やスキルを活かせるので、自信を持って転職活動がしやすいもの。しかし意外と知られていない注意ポイントもありますので、おさえておきたい大切な部分を理解しておきましょう。
同業種への転職はできる？
同業種の転職は心情的に迷うこともありますが、全く違うフィールドに飛び込むよりも安心できそうですよね。しかし転職を考える前に理解しておきたい大切な点がありますので、早速チェックしていきましょう。
競業避止義務について
これまでのキャリアを活かすなら、同業種の転職はまず考えることかもしれません。しかしその際に注意したいのは「競業避止義務」についてです。
これは労働者がライバル企業や組織に属したり、自分で会社を設立したりする行為を禁止する義務のこと。競業避止義務は、入社時に誓約書や就業規則に定められている場合がありますので、勤務している企業に不利益とならないよう取り決めがされていることもあります。
この義務が対象になるのは、在職中と退職した後の違反行為や業務。そのため稀に同業種への転職をしたくてもできないケースがあるので、きちんとチェックしておきましょう。
同業種への転職は法的に違反なのか？
競業避止義務がある企業から同業種へ転職をするとしたら、最悪の場合は裁判になる可能性も考えなければなりません。裁判になると転職が禁止される期間、エリア、職種の範囲や役職などあらゆる面でデメリットに。
ただし社員全てが会社の機密情報を知っているとは限りませんので、一般社員に対しては同業種への転職を禁止することは少ないと考えられます。
また規模の小さい企業が転職を禁止するケースなども、法的には無効となる場合が多いでしょう。法的効力があるのは、会社の機密情報を持っている取締役などの役員、退職金の増額などに関係する場合。
転職や起業で前職に明らかな損害を与えると考えられる場合は、競業避止義務違反とされるリスクもあります。
退職時にサインしない
競業避止義務は、入社時に誓約書にサインする必要がある場合だけでなく、退職時に用意されることもあります。この場合、異業種に転職を考えているならサインしても問題ありませんが、同業種の可能がある場合はすぐにサインしないほうがよいでしょう。
基本的にこのような誓約書にサインする義務はないと考えられますので、拒否するのも可能。トラブルを避けるなら、弁護士に相談することも対策のひとつです。
同業種への転職のコツについて
同業種に転職する場合は注意点だけでなく、さらにキャリアを伸ばせるよう活躍できる環境を見つけることが必要です。では成功のコツについて、大切なポイントをご説明しましょう。
競業避止義務を確認する
一般社員ならさほど心配することはありませんが、同業種で働くとなると後で前職の人と交流する機会もあるかもしれません。トラブルにならないためにも、現在就業している会社に競業避止義務に関する規定が存在するのか、きちんと確認しておきましょう。
同業種への転職は言わなくても大丈夫
転職する意思を伝えるだけでも勇気が必要ですが、さらに同業種への転職となると、かなり言いづらいですよね。現職を辞めるのがまず転職の第一歩。
円満退職するためにも、あえて同業種へ転職することは言わなくても大丈夫です。もし理解してくれる上司であれば、それとなく同業種になる可能性を伝えることもできますが、正直に言うと引き留められる可能性もあります。
今まで企業で得たスキルや経験、実績を次の会社で活かすのは、現職の会社にとっては損になります。また機密情報でなくても、他社に知られたくない社内の雰囲気なども、転職先で情報を提供されては困りますよね。
このようにさまざまな理由があり、同業種の転職をサポートしてくれる仲間は少ないかもしれません。そんな背景を考えておくと、モラルを守り転職活動をすることが必要なのです。
同業種で成功するとは限らない
同業種へ転職するのはすでにわかっていることも多いため、自分にとってメリットは多いかもしれません。しかし同業種であっても、仕事の進め方は企業ごとに違いますし、社風も全く違うでしょう。
具体的な作業も細かい違いやルールがありますので、前職に固執してしまうと失敗する可能性があります。「同業種だからある程度はわかっている」と油断はしないこと。
新しい職場でゼロからスタートする気持ちがないと、職場の人とも相性が合いにくいかもしれません。
志望理由でアピールする
同業種への転職の場合、採用側がとても気になるのは志望動機です。ポイントは「即戦力」をアピールすることで、企業が求めるスキルや経験を理解したうえで、具体的に活かせる部分を伝えてください。
ただ「頑張ります」と一言伝えるだけでは、ざっくりしすぎているので短期間で即戦力にはならないでしょう。また前職の企業に応募した際の志望動機とは、できるだけ違う内容にするのも必要です。
前職の悪口は言わない
同業種へ転職する理由としては、残業や給与など勤務条件の改善がよく挙げられます。しかしこのような点をアピールしてしまうと、前職の愚痴や文句になり、応募先企業にはよい印象を与えません。
くれぐれもネガティブなことには一切触れず、あくまでも自分のキャリアを伸ばしたいなど、応募先企業での成長意欲をアピールしてください。
同業種への転職のメリットとデメリットについて
同業種への転職はメリットもありますが、デメリットも注意が必要です。現在転職を検討している人は、次のポイントも慎重に判断してください。
転職しやすい
同業種から転職する人は、企業にとっても教育の手間がなく即戦力になる存在です。そのため経験者として歓迎する企業が多いため、採用のハードルが低くなり転職しやすいケースも多くなると考えられます。
未経験者と比較すると、さまざまな視点から見ても経験値が高く、作業の手順が違ったとしてもある程度予測した働き方が可能です。
面接でアピール力があまり高くなくても、経験があるからというだけで採用に至る場合もあるでしょう。
業界知識がある
同業種から転職すると、未経験の業界のように企業研究や業界の動向を熱心にリサーチする必要がありません。経験値が高いので、面接ではその点は強みになるはずです。
面接担当者とも話が合いやすく、深いところまで質問された時もスムーズに対処できるでしょう。業界の良し悪しをすでに知っているのは、同業種の転職ならではのメリットです。
勤務経験が短い人はメリットが少ない
同業種他社の転職は、ある程度経験値がないとメリットは少ないもの。勤務して1年～2年程度では、未経験者と同じように扱われる場合もありますので、できるだけ具体的な作業内容などをアピールしたほうがよいでしょう。
話題に注意しなければならない
同業種に転職すると、その後も神経を使って働かなければならないストレスがあります。前職について細かい質問してくる上司もいるかもしれませんし、給与や福利厚生について知りたがる社員も多いでしょう。
何気ない会話のつもりで機密情報を漏らしてしまう可能性もあるので、前職に関する話題は神経を尖らせて対処してくださいね。
まとめ
同業種の転職が向いているかどうかは、転職エージェントに相談してアドバイスしてもらうことをオススメします。異業種よりは転職のストレスは少ないかもしれませんが、状況によっては未経験でも可能な異業種で、ゼロから自分の能力を発揮させるのもチャンスになるでしょう。
