転職時に貯金はいくらあるべき?転職活動に必要なコストについて

転職時に貯金はいくらあるべき?転職活動に必要なコストについて

転職活動の前に、貯金額は把握しておくべきでしょうか。「これから年収の高い仕事に就けるかもしれない」と期待しながら転職活動をしていても、今現在必要なコストもあるかもしれません。

金銭的な背景はストレスや不安を招くので、慌てて転職先を決めないためにも、念入りな準備が必要です。そこで今回は、転職時に必要な貯金についてご解説していきましょう。



転職にかかる費用について

転職時に貯金はいくらあるべき?転職活動に必要なコストについて転職にお金がかかるという印象はあまりないかもしれませんが、注意しないと意外なところで出費がかさみ、実家を頼ったり転職活動を中止したりする可能性も。

転職で成功するには事前の準備が大切なので、想定されることは今のうちにやっておきましょう。

 

応募にかかる費用

転職時に貯金がゼロ円では気分的にも余裕がなくなり、本来やりたいことも見つかりにくいかもしれません。転職費用として必要になるものは、希望企業に応募する際のコストです。

気になる求人を見つけて企業とコンタクトをとること自体にお金はかかりませんが、応募書類の作成のために郵送、証明写真の撮影コストが必要。

金額的には数千円程度ですが、何か所も応募していれば知らない間にかなりの出費になってしまうでしょう。また新しい業界に応募する場合は、事前に勉強することもあり、参考書や新聞など、情報収集するための材料にお金がかかる場合もあります。

 

交通費

転職時、貯金から使うお金として考えられるのは交通費です。近所の企業ならまだしも、希望する会社が遠方にある場合も。この場合は電車賃だけでなく、飛行機代やホテルの宿泊費用も必要になりますので、数万円かかることもあるでしょう。

たとえ通勤圏のエリアでも何度も面接に行ったり、説明会に参加したりすれば、その都度交通費は必要です。面接に間に合わないからと、バスではなくタクシーを使うこともありますし、どこに希望企業があるかわからないので交通費は多めに計画したほうが安心ですね。

 

引っ越しする場合

転職活動をする際に貯金がたくさん必要なわけではないのですが、満足に活動できるだけの余裕は持っていたいですよね。たとえば地方から上京する場合、Uターンで転職先を考えている人もいるので、引っ越しが必要になることも。

また電車通勤が可能な会社でも深夜勤務など、働くスタイルによっては会社の近くに引っ越しが必要になる場合もあるでしょう。すると引っ越しには敷金や礼金など、多額の費用が必要で、貯金がないと新生活がスタートできない場合もあります。

このような出費も想定しておかないと、働く範囲が狭くなり、転職活動の選択肢が少なくなる可能性についても注意が必要ですね。

 

洋服代

製造ラインで勤務していた人が営業などの内勤になる場合は、スーツや革靴など、服飾費用も必要になります。また面接でよい印象を残すために、ビジネスバッグや革靴を新調する人もいるでしょう。

色褪せたスーツよりもきちんと緊張感のあるイメージは、転職活動に欠かせないポイント。私服勤務していた人なら、転職活動に合わせて万単位の買い物をする可能性もあります。

 

転職時に貯金はいくらあるべき?

転職時に貯金はいくらあるべき?転職活動に必要なコストについて転職時の貯金額は、あまり意識しない人もいるはずですが、転職活動に直接的にかかる費用だけでなく、間接的に必要なお金もあるので注意が必要です。

では転職先が決まるまでに必要な貯金額について、知っておきたい大切なポイントを見ていきましょう。

 

3~4か月分の給料分があると安心

転職時の貯金は、手取り金額で3~4か月分あるとよいといわれています。そんなに貯金が必要なのか?と驚く人もいるはずですが、なぜこの金額になるかというと、実際にかかる転職費用だけでなく、収入が途絶える可能性があることを想定しなければならないため。

退職して転職活動をスタートすると、タイミングよくすぐ仕事が見つからないことがあります。給料がない状態で転職活動をするのは、まず生活費が不安になるポイント。

また転職に必要な交通費や洋服代なども充分でなく、思うように活動できない可能性があるのです。

 

最長で4か月は収入ゼロになる可能性あり

転職先が決まるまでの期間が長くなるほど、転職時は貯金が必要になります。しかしいつ仕事が決まるかは想定できないことなので、貯金はできるだけ多めに用意したほうが安心。

退職しても雇用保険の基本手当にあたる失業保険は、大きな収入源になるでしょう。しかしこの手当は、自己都合で退職した場合は3か月の給付制限がありますし、ハローワークで失業保険の手当をしても翌日からすぐ給付されるものではないのです。

口座に振り込まれるまでは約4か月かかりますので、失業保険をあてにして退職した場合、最長でも4か月間は収入がゼロになると想定したほうが安心。

さらに給付されても、賃金の半分~80%の金額になるため、決して余裕があるとはいえないかもしれません。

 

社会保険について

転職時に貯金が必要になる理由として忘れてはいけないのが、社会保険料です。会社員の時は会社と自分が折半し、毎月の給料から健康保険や厚生年金保険料が徴収されています。

社会保険料は、月単位で日割りができないこと。タイミングよく転職しても転職先の社会保険に加入するため、場合によっては社会保険を二重で加入する時期もあるでしょう。

この場合は年金事務所に届けを提出すると、標準月額を算出して調整してもらうのも可能です。社会保険から抜けてしまうと、転職活動中は自分で国民健康保険に加入しなければならないため、収入がなくても毎月出費があることは覚えておきたいですね。

 

最も高いのは生活費

転職時の貯金は、万が一のことを想定した生活費が必要です。たとえば都内の一人暮らしなら、家賃で7~8万円は何をしなくても必ず必要。

光熱費や食費、雑費などを合わせると、生活費のトータルは15~20万円ほどになるでしょう。転職活動が半年続けば、ざっと見積もっても120万円。この間に体調を崩して入院した場合は、さらに高額な医療費が発生する可能性もあります。

 

貯金がない場合の転職活動について

転職時に貯金はいくらあるべき?転職活動に必要なコストについて転職を考えるタイミングは、誰にでも予想ができないことで、その時に充分な貯金がない人もいます。お金が貯まるまで転職できないのは、毎日の生活がストレスに。

しかし貯金がなくても転職活動は可能なので、次のポイントをおさえて事前にできるだけ計画してください。

 

在職中に転職活動をスタートする

転職時の貯金は活動に必要な費用をはじめ、転職先が決まるまでの収入源の確保が重要なポイントです。収入がない状態での転職活動はプレッシャーがかかりますので、自分のキャリアプランを考えず「どこでもいいから」と投げやりな転職になるリスクもあるでしょう。

そのようなことにならないためには、在職中から転職活動を始めてもよいですね。仕事をしながらでも、オンラインで情報収集や応募企業へのエントリーは可能。

さらに面接時間の調整も企業に相談すれば、柔軟に対応してくれることもあります。何より収入があるので金銭的な不安がなく、時間をかけて転職活動が可能です。

 

在職中でも貯金はできるだけする

在職中に転職活動すれば、貯金がゼロ円でよいというわけではありません。実質的に必要な転職費用の交通費、洋服代などは必要になる可能性がありますので、普段の生活費から捻出する必要があります。

在職中と退職後の転職活動費用は、3倍ほど違うともいわれていますので、貯金が今ない場合は現職を辞めずに、コツコツと貯金も意識してくださいね。

 

まとめ

転職活動中は、貯金がゼロ円になることもあり得ます。そんな場合はアルバイトや派遣社員で、とりあえず収入を得ることもできるでしょう。

また転職を考え始めたら、転職エージェントに相談し、タイミングよく転職先が見つかるようサポートしてもらうのもオススメです。



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