転職で内定取り消しになりやすい人の特徴を知って内定を得るワザ
転職などの就職活動において、応募した会社から内定をもらうのはとても嬉しい、ほっと一安心できる良い知らせです。
内定をもらったという安堵な状況から一転して、「内定取り消し」という辛い状況に陥ってしまう人も中にはいます。
内定取り消しになりやすい人の特徴を知り、内定取り消しを防ぐためのお役立ち情報をご紹介しましょう。
内定とは
書類選考や面接などを経て、応募した会社から内定の通知が届いたからといって、安心しきっていてはいけません。この時点では、内定はまだ成立していないのです。
求職者から内定承諾をすることで、内定は成立します。内定が成立しても内定取り消しがあるかもしれないと、入社まで不安な日々を過ごさなければならないのでしょうか。
内定で雇用契約は成立している
内定通知が届いた後、承諾すると内定が成立します。したがって、承諾の回答をする前には雇用の条件など不明な部分があれば確認し、交渉したい事項があればこの時点でしっかりと交渉をして、納得をしたうえで内定の承諾をするようにしましょう。
承諾の回答を急ぎ過ぎて、雇用条件などはあとで確認しようと思っていてはいけません。条件が思っていたのと違うと、内定承諾後に交渉しても受け入れてもらえないケースがあります。
承諾をして内定が成立すると、事実上、労働契約が成立したということになります。
内定取り消しは自由にできない
内定はまだ仮契約のようなもので、内定の取り消しがあり得ると不安に感じる人も多くいます。前職に籍を置いた状態で転職活動をしていて、内定をもらったので前職を退社し、その後もしも内定が取り消しになったら無職になってしまいます。
内定の成立は、労働契約の成立を意味するので、内定の取り消しは解雇を行うことと同様の意味になるのです。したがって、内定の取り消しを雇用側が自由に勝手な理由で行うことはできません。内定の取り消しを行う場合、正当な理由が必要なのです。
求職者側からは、内定の辞退を申し入れるのは可能です。転職先探しは同時に並行して実施するケースは多く、複数の会社から同時期に内定をもらうケースもあります。
一旦内定の承諾をしていたとしても、上位志望の会社から内定がもらえれば、内定を辞退するのは理解できるでしょう。
内定取り消しになりやすいケースとは
正当な理由がないと内定の取り消しはできないので、必要以上に不安に思うことはありません。しかし正当な理由があれば、内定の取り消しができるのです。
内定取り消しになりやすい人とは、どのようなケースなのでしょうか。正当な理由になり得るケースをご紹介しましょう。
履歴書や面接での偽り
履歴書や職務経歴書などで、学歴や職歴、所有している資格や免許等の偽りを意図的に記載していた場合、経歴詐称となり、内定取り消しの正当な理由になり得ます。
転職回数が多いと回数を少なく書いてしまいたい、まだ資格を持っていないが取得する予定なので取得していると書いてしまいたいなど、少しでも書類選考で良い印象を与えたいと考えるかもしれません。絶対に嘘を書くことはやめましょう。
内定の期間に発覚しなかったとしても、入社してから発覚して退職せざるを得なくなるケースもあるのです。書類上の記載だけでなく、面接で虚偽の受け答えをした場合も同様なことになりかねません。
素行の問題が発覚
求職者の軽率な行動、素行の問題が発覚して、内定取り消しになってしまうケースがあります。違法行為や刑事事件などはもってのほか、最近ではSNSでの不適切な書き込みや投稿などにも十分に注意を払う必要があります。
会社の評判を落とすような悪口や、悪ふざけの投稿など、採用を考え直したくなるような内容はやめましょう。
バレなければいいという甘い考えは避けたいところです。チェックされている可能性もあれば、回りまわって情報が伝わるかもしれないのです。
健康上の理由
健康上の理由も、内定取り消しの対象になる可能性があります。業務を行ううえで支障をきたすような持病を内定まで伝えていなかったり、入社後にも影響がある病気を隠していたりした場合などは、問題と判断されるケースも。
また内定後に大きな怪我をしたり、大病を患ったりして、長期間業務ができない状態になってしまうと、入社日を調整してもらえる場合もありますが、内定取り消しになる理由にもなります。
女性の場合、内定の時にはわからなかった妊娠も、内定取り消しになってしまう原因になるケースがあります。入社後の体調面や産休・育休などで長期間の影響を考慮すると、他の人材を採用しようとなるのです。
指定日に入社できない
内定をもらった会社が指定する入社日に対応できない場合も、内定取り消しになりかねない理由のひとつです。
在籍の状態で転職活動をしている場合、退職日の２週間前までに退職届を出して申し入れるのが一般的で、民法で規定されています。
会社によっては、業務の引継ぎで1ヶ月前などの規則を設けているケースもあり、円満に退職するには会社の規則も無視できません。
会社からの引き止めや、引継ぎで仕事のキリがいいところまで退職を引き延ばそうとすることがあります。転職の入社日を何度も延期していては、内定取り消しになる場合もあるのです。
内定取り消しを防ぐために
内定の取り消しを防ぐために、入社後も解雇とならぬよう、自らの行動に襟を正して生活しましょう。会社からは正当な理由がないと、内定取り消しはしてはいけません。正当な理由と成り得る原因を、自ら作らないようにすることです。
内定後も気を緩めない
内定の成立後も、気を緩めないのが大事です。内定の喜びで羽目を外したりすることなく、社会人として責任のある行動を心掛けましょう。SNSの内容にも注意を払います。
事故などで怪我をしないように、病気で体調を崩さないように気を付けた生活も大切です。健康な状態で入社し、新しい仕事に集中して取り組めるように、内定後も気を緩めないようにしましょう。
現職の退職を計画的に
在籍中に転職する場合、現職の退職を計画的に行い、入社指定日に対応できるようにする必要があります。現職の業務整理や引継ぎ準備を計画的に進めておき、有給休暇を取得しても退職がスムーズに行えるようにしておくと良いでしょう。引き止め・延長などには強い意志での対応が大切です。
事前に在籍会社の規則も確認し、就活時には入社可能日を伝えておきましょう。内定時に指定された入社日が困難と感じた場合、入社日の調整を申し入れます。
転職先選びも慎重に
転職先選びも慎重に行う必要があります。急に業績が悪化したなど、会社側の都合が理由で内定取り消しにあってしまうケースもあるのです。
正当とは言えない理由、会社側の一方的で不当な内定取り消しも実際にあり得ます。このような会社は、求職者から内定辞退しても良いような会社かもしれません。転職先選びは慎重に行い、様々な情報を入手して判断するようにしましょう。
不当な内定取り消し時の対処法
不当な内定取り消しであると思った場合の対処としては、労働局など行政機関に相談しましょう。内定通知など、会社とのやり取りのメールや書類は必ず保管しておきます。
また転職エージェントを利用していると、不当な内定取り消しにあうリスクも少なくて済みますので安心。転職エージェントが間に入り、サポートしてもらえるのでトラブルが心配な人には特におすすめです。
