失業したらやること・再就職で失敗しないためのポイント
失業したらやることは、普段心構えをせず仕事をしている人の場合は、いざそんな場面になるとどうすればよいのか困ってしまいますよね。
次の仕事を見つけるのはまず頭を悩めるところですが、同時に生活を続けるためにも失業保険などの手当がもらえるかどうか、各種の手続きも気になるところです。
再就職はタイミングも大切。不景気でいつリストラされるかわからない不安を抱えながら、毎日働いている人も少なくありません。
そこで失業したらやることについて、詳しくご解説していきますので、再就職の際にぜひ参考にしてください。
失業したらやるべき内容の基礎ガイド
失業したらやることは、まず何だと考えられますか。働かない生活は思っている以上に不安が多く、ストレスで転職活動が上手くいかない場合もあるかもしれません。
そこで基本的な流れとして、失業したらやることについてご説明しましょう。
失業する理由はなぜ？
失業した人の理由はさまざまですが、今の不安定な時代決して他人ごとではありません。大手企業に関するニュースも時々見かけますので、自分は大丈夫だと完全に安心できない労働環境があります。
では失業する理由ですが、会社都合の場合は「会社の倒産」「事業所閉鎖」「人員整理」「事業不振」などが挙げられます。企業のトップクラスだけが経営状況を把握して、いきなりある日社員に解雇通知が渡されるケースもあるでしょう。
失業はこのような会社都合による場合と、自己都合で離職するケースがあります。その場合最も多い理由が、よりよい条件の仕事を見つけるため。
会社都合で失業するケースも含めると「転職したい」ことが一番多い離職理由になっています。
失業保険の手続きをする
失業したらまずは失業保険をもらうのは、なんとなくイメージしている人もいるでしょう。自動的に支払われるものではありませんので、失業保険をもらうためには自分で手続きを開始しなければなりません。
失業したらやることはまず早めに「離職票」をもらうことです。離職票は退職後10日前後までに勤務していた会社からもらうもので、事業主は離職証明書を交付する義務があります。
離職票をもらったら、ハローワークに行って失業申請。失業保険には待機期間があり、退社した日でなく失業申請した日から計算されるので、早く支給してもらうためにはなるべく早く手続きを開始する必要があるのです。
また稀に、健康上の理由で離職する人もいるもの。この場合は健康保険が必要になりますので、お住まいの市町村区役所に行き、離職票を持って国民健康保険を発行してもらいましょう。
失業保険をもらうための条件
失業保険は自動的に支払われるものでなく、さらに受給するには条件をクリアしなければなりません。失業保険は会社都合や自己都合、定年退職などでも次の勤務先が見つかるまでの間受給するのが可能です。
失業保険をもらうためには「就職する意思がある」「積極的に求職活動を行っている状態」であるのが条件。そもそも新しい仕事を見つけるまでの生活支援という目的がある失業保険ですが、失業した人全てが対象でなく以前の会社で雇用保険に加入しているのがまず条件です。
他の会社に転職するなど、自己都合退社の場合は離職日以前2年間の間、被保険者期間が通算12か月以上あること。退職理由がない特定理由離職者の場合、たとえば会社の人員整理で失業、体力不足で離職した場合なども中にはあります。
こういう時は離職日以前1年間の間に、被保険者期間が通算6か月以上あることが条件となります。他にも条件や注意点はありますので、詳しく知りたい場合はハローワークで相談してみましょう。
健康保険と年金
失業したらやることで、健康保険と年金についてもきちんと手続きをしておかなければなりません。まず重要な「健康保険」ですが、退職したら14日以内にそれまで加入していた社会保険から、国民健康保険に切り替えを行います。
社会保険資格喪失証明書など、退職した日付と内容がわかるものやマイナンバーカード、身分証明書、印鑑を持参して市役所で手続きを行います。
この切り替えをしないと社会保険から脱退した状態で、無保険のまま生活しなければならなくなりますので、早めにやっておくのが大切です。
この際に一緒に手続きできるものが、年金の切り替えです。健康保険と同様にそれまで勤めていた会社で加入していた厚生年金ですが、これも保険と同様に14日以内に国民年金の切り替えを行います。
この場合は年金手帳、社会保険の資格喪失証明書、身分証明書、印鑑などを持っていき、健康保険の手続きと一緒に同日に行うと手間が省けます。
失業中の税金について
失業したらやることで、意外と忘れてしまうのが税金関係です。失業中も支払い義務があるものは「住民税」。次の勤務先が決まっていない場合は個人で支払うか、最終月の給与から一括天引きで払う方法があります。
そして所得税も失業したらやることのひとつで、離職した同年内に再就職しなかった場合は、過払いの所得税を返還してもらう還付申告が必要になります。
この場合は源泉徴収やマイナンバーカード、確定申告書などを揃えてお住まいのエリアを管轄する税務署に行くか、オンラインで手続きするのも可能です。
失業者の転職を有利にする人気の転職エージェント
失業後は失業保険の手続きなど、ハローワークに行く機会が増えるはずですが、生活のためにもなるべく早く次の勤務先を見つけて、プレッシャーから解放されたいと思う人がほとんど。
転職活動をスムーズに行うためには、転職エージェントがとても有利になりますので、オススメの人気3社をご紹介していきましょう。
リクナビエージェント
求人数が多く、利用者の多い大手転職エージェント。口コミ評判も高く、キャリアアドバイザーが親身に転職のサポートをしてくれることで人気があります。
年収や勤務条件、入社日などの言いにくい内容も、担当スタッフが相手企業と交渉してくれるなど、一人だとストレスに感じる物ごともスムーズに対処できます。
転職支援の実績がナンバーワンで、厳選非公開求人数が業界の中でも多く転職活動中の人に選ばれています。
マイナビエージェント
初めての転職、または2回目以降の転職など、転職回数をもとに求人情報を見つけられるマイナビエージェント。比較的若い20～30代の利用者が多く、初めて転職活動する人にも優しく丁寧なサポートをしてくれるのが魅力です。
マイナビエージェントは、起業と求職者をプロのスタッフがマッチングして、面接対策や提出書類の添削など転職活動が有利になるようサポートしてくれます。
企業への交渉はもちろん、常に迅速な対応で対処してくれるプロのスタッフがいるので、不安の軽減になりますね。
DODA
転職エージェントの中には、特定の業界に特化しているサービスも多く存在します。すると新たなフィールドに挑戦したい人にとっては、求人内容で満足がいかないケースもあるでしょう。
DODAは総合型転職エージェントで、あらゆる業界の求人を扱っているエージェント。自分に合う仕事が見つかりやすい点が魅力です。
求人の質と量だけでなく、スタッフの提案力も優れ、違った視点で転職活動ができるかもしれません。
まとめ
失業後のことは今転職の予定がなくても、万が一について想定して知識を身につけておくと安心です。慌てて何も手につけられない状態で、手続きが遅れては困るものが色々とありますので、失業してからの基礎的な流れなどは覚えておきましょう。
