転職にて引き止められた時の対策と今後の行動
転職を行うにあたって、大きなハードルが二つあります。一つ目は内定をもらい転職先が決まること、二つ目は予定通り円満に退職することです。
退職願いなどで退職の意向を上司など会社に伝えた時、あの手この手で強い引き止めにあってしまい思い悩む場合もあるでしょう。引き止めによって予定通りに退職できなくなると、最悪の場合、内定にも影響しかねません。
引き止めにあいにくくするために、また引き止められた時の対策などについて解説していきましょう。
会社が引き止めを行う理由
会社に退社の意向を伝えた時に、上司や同僚から引き止めの言葉が全くないというのも、少し寂しい気持ちになるかもしれません。
しかし、執拗な引き止めには困ってしまう場合も。会社が引き止めを行うには、どのような理由があるのかを知っておくと、冷静に対応できるでしょう。
仕事への影響が大きい
会社が引き止めを行う理由の一つは、仕事への影響が大きい場合です。会社での役職などのおかれている立場や、任されている仕事内容などにもよるでしょう。
収益などの業績に大きく貢献している、専門性が高い特別な技術を持っているなど、重要な仕事に関わっていて影響が大きいほど、会社は引き止めを熱心に行うのです。
職場の上司や同僚への影響
退職をすることになると、職場で一緒に働く上司や同僚に、退職者が行っていた仕事を割り振りする場合が多いでしょう。すぐに代わりの人材が補填されたとしても、同じレベルに育て上げるにはかなりの時間や経験が必要で、コストも掛かるのです。
会社は人件費をできるだけ抑えるために、少数精鋭で仕事を分担していることが多く、退職による影響が大きいため、上司や同僚から引き止められるケースは多いのです。
また上司にとっては「部下の管理が十分にできていない」と厳しい評価をされかねないという理由もあるかもしれません。
有能な人材の流出
会社としては、有能な社員に辞められるのは大きな損失とも言えます。応募者の中から選別して採用した優秀な人材は、会社の貴重な財産でもあります。
せっかく一人前に育て上げ、これから会社の中心的な役割を担ってほしいと期待している人材が転職してしまうのは、できれば避けたいものです。
競合他社からの引き抜きや、競合他社への流出であればなおさら、引き止めに必死になるでしょう。
本人の将来を親身に考えて
退職を申し出た本人の将来のことを思って、親身に考えたうえで引き止めを行ってくれている場合もあります。部下のことをよく見ていて、能力や適性などをよく理解している上司や同僚であれば、なおさらその可能性もあるでしょう。
辞めてしまうのはこれまでのキャリアがもったいない、将来重要なポストにつける能力があるのになど。転職することによるリスクも考えて、本人のために辞めない方がいいと引き止めてくるケースもあるのです。
引き止めにあいにくくするためには
必要とされている社員である証でもあるかもしれませんが、執拗な引き止めにあってしまうのは、できるだけ避けたいと多くの人が思いますよね。
できることであれば、執拗な引き止めにあわずスムーズに円満退社をしたいもの。引き止めにあいにくくするためには、どのような内容に注意すべきか説明いたしましょう。
退職するタイミングの見極め
執拗な引き止めにあいにくくするためには、退職するタイミングも重要です。仕事の繁忙期をできるだけ避ける、プロジェクトの区切りや重要な仕事が終了する時を選ぶなど。
引き止めにあいにくいタイミングを見極めて、退職の意思を伝えるようにしましょう。やむを得ない場合もありますが、できるだけ会社や仕事に影響が少ないタイミングで退職をする配慮が必要です。
引継ぎを十分考慮した退職スケジュール
担当していた仕事の引継ぎを理由に、引き止めにあうケースもあります。一般的には1カ月程とよく言われますが、仕事内容によってはそれ以上引継ぎに必要となる場合もあるでしょう。
会社の社内規約などで、退職に関する規定が設けられている場合もあるので、しっかりと確認しておきましょう。引継ぎ期間を十分に考慮し、引継ぎができるだけスムーズに行えるように準備を進めておきたいものです。
引継ぎのための業務マニュアルや資料の整理などを、仕事の合間に少しずつ進めておくことをおすすめします。ただし、退職準備を感づかれないように注意しましょう。
退職を納得させる理由と強い意志
退職する理由が上司や同僚を納得させる内容であり、退職の意志が強いと主張することにより、執拗な引き止めにあわずに済むケースが多いでしょう。
退職したい理由が改善できそうな内容の場合などや、退職の意志が弱い、判断に迷っていると思われると、引き止めたら思いとどまるだろうと思われるのです。
また退職すべきかどうかを上司などに相談するのも、結果的に引き止めにあうケースが多いので、退職の相談を会社の関係者にするのはやめた方が良いでしょう。
退職する決意は変わらないという、強い意志で臨むようにするのが大事です。
引き止められた時の対策
実際に執拗な引き止めにあってしまった時には、どのように対応したらよいのでしょう。全く聞く耳を持たないといった態度で接するのは、やはりよくありません。
退職を申し出てからおよそ1カ月間は、まだ引継ぎなどで顔を合わせることになります。お世話になった会社から、円満退社できるように心掛けましょう。
待遇の改善を提案された時
いろいろな待遇の改善を提案されて、引き止めをされたというケースがあります。給料をアップするから、数年後に管理職に昇進させるから、残業を少なくするから、担当の仕事を希望に沿うように変更するからなど。
その場しのぎの口約束になってしまうことも十分に考えられ、もし改善されたとしても一時的なものになりかねません。上司が変わってしまい、継続して約束が守られるとは限らないのです。
同僚からは、わがままを通して会社に残ったとして、肩身が狭い思いをする場合もあります。退職する理由は、待遇の問題ではないときっぱり断りましょう。
責任感に訴えかけられた時
真面目な性格を知っている上司から、責任感に訴えかけられるケースもあります。君が辞めたら会社が大変なことになる、顧客を始めみんなに迷惑が掛かる、後任が決まるまで辞めないでほしい、引継ぎが完全に終わるまで長い期間が必要など。
退職をするのは少なからず、会社には迷惑を掛けます。労働者には会社を辞める権利があるのです。辞めた後の会社のことは、何とかなると割り切る必要があります。
一時的に大変だとしても、そのようにして会社は社員の退社と入社を繰り返し、継続して成り立っていくものなのです。必要な引継ぎができるように、粛々と進めていくのが大事です。
今後の行動
執拗な引き止めが度を越えて、嫌がらせや脅すような内容で迫ってくるケースが全くないとは言い切れません。退職の交渉に困った場合は、転職エージェントに相談するのも一案になります。転職エージェントは様々なケースを取り扱い、経験が豊富なので的確なアドバイスをもらえるでしょう。
どうしても退職願いが上司に受理してもらえず、転職に支障をきたすし円満退社が困難と判断した場合には、退職届を提出しましょう。
退職届を提出後2週間で、法的に退職が認められます。退職は民法で守られている労働者の権利なので、会社の対応次第では円満退社を諦める覚悟も大事です。
