在宅勤務の費用や準備について徹底解説・通勤しないメリットやデメリット
在宅勤務の費用は、準備をする段階でも何かしらお金がかかります。リモートワークやテレワークなど、新しい働き方が注目されている今の時代、在宅勤務は通勤しないメリットが色々と話題になりますよね。
しかし短期的な場合ならまだしも、在宅勤務の費用は長期化したら誰か負担するのか、疑問になってしまうことも多いでしょう。そこで今回は、在宅勤務のメリットやデメリット、費用について大切なポイントをご説明します。
在宅勤務にかかる費用とは？
「パソコンがあればどこでも仕事ができる」という人は近年増えていますが、オフィスから自宅に働く場所が変わると、費用的にも不都合に感じる部分があるでしょう。在宅勤務を実施するにあたり、次のような費用が発生する可能性があります。
ネットなどの通信費
在宅勤務のメインとなるツールのパソコン。まず必要なのは、インターネット通信費です。どこの家庭でもWi-Fiなどのネット環境は整っているケースが多いので、すぐに在宅勤務がスタートできる状況ですが、仕事ではプライベート以上にネット接続時間も長くなります。
もしネット環境がない場合には、プロバイターとの契約などもあり、思った以上に費用がかかる例もあるでしょう。
光熱費
在宅勤務の費用は、電気代も気になるところです。今までほとんどオフィスで過ごしていた人なら、電気代が一気に高くなり驚くこともあるのではないでしょうか。
食事を作る、エアコン、ヒーター、パソコンなど、あらゆるところで仕事関連の電気代が発生します。オフィスなら個人的に関係のない出費も、在宅勤務になると増えてしまうでしょう。
水道代も高くなりますので、光熱費は在宅時間が増えるほど多くなる傾向にあります。
周辺機器
自宅で仕事をしていると、意外なものがなくて作業に影響を与えることがあります。仕事に関係する周辺機器は、コピー機をはじめ、スマホやパソコン、セキュリティ関連など、また仕事用のデスクやチェアを揃えることも必要に。
短期間なら外部のサービスを利用して仕事を進めることは可能ですが、長期化すると自宅に設置したほうが便利なものはたくさんありますよね。万単位の出費になる可能性もあります。
文房具類
コピー用紙、ボールペン、ノートやファイルなど、仕事に使う文房具類はオフィスにいつもあるので、自分で買いに行くことはあまりなかったかもしれません。
在宅勤務の費用はこれらの文房具類も含まれ、便利に仕事を進めるためにはひと通りないと困りますよね。ものによっては費用がかかるアイテムもあり、どこまで自腹なのか不安になる人もいるでしょう。
在宅勤務の費用の負担について
在宅勤務が長期化する場合は、費用を誰が負担するか、明確にルール化することが大切です。オフィスで仕事をすれば一切不要なコスト。快適に仕事を進めるためにも、事前に確認しておきましょう。
会社に負担してもらう
在宅勤務の費用は、きちんと法律で決められているわけではありませんので、トラブルにならないためにも会社側と相談し、負担率について書式化することをオススメします。
通常は仕事に関する費用を、会社が負担してくれるケースがほとんど。パソコンはセキュリティが導入された機器を会社が貸し出してくれることもありますし、通信費の一部を負担してくれるといった場合もあります。
他にもスマホや光熱費などは、プライベートでも使う部分があるため、全額を会社に請求することはできないでしょう。大切なのは、お互いに納得できる負担割合であるかどうか。
会社が経費として申告できるものに関しては、正当性を考慮して書面で残しておきましょう。
会社が負担できない費用について
仕事に関する費用は、基本的に会社が負担すべきなのですが、仲には私用とみなされて負担できない費用もあります。そのひとつは食費。
オフィスに通勤していた時も、食費は自分で払っていたものです。ランチや残業後の食時代などは、会社負担にならない可能性が高いでしょう。
また明らかに私用とわかるような出費、休日に発生した移動費などは、在宅勤務に関係がないとみなされる可能性があります。
費用はどう払ってくれるのか？
会社が在宅勤務の費用を一部負担してくれる場合ですが、現金支給されるのか、それとも給与の一部として振り込まれるのかは、企業によって異なります。
また光熱費のように、私用と業務用で区別がしにくいものについては、一定額を会社が毎月給与と一緒に支払ってくれる場合もあります。
また会社によっては、かかった費用のレシートを提出して算定してもらう場合もあるので、どのような流れで在宅勤務の費用が扱われるか、ケースバイケースであることを理解しておきましょう。
在宅勤務手当について
育児や引っ越しで在宅勤務をする人がいるように、オフィスに通勤しない人にはあらゆる背景があります。しかし優秀な人材を確保するために、在宅勤務の費用をできるだけ会社が負担したいという動きも、近年盛んになっているようです。
大手の企業では、自社に合う独自の「在宅勤務手当」を導入して、費用をサポートすることも増えています。稀に現物支給する企業もありますが、出費と見合うかを正しく判断してもらうことも大切ですね。
在宅勤務のメリット・デメリット
自分の意思で在宅勤務を選択している人ばかりではありません。オフィスで仕事ができない状況になった場合は、ライフスタイルを無理に変えなければならない場合もあるでしょう。
どのような環境でも、任された仕事をきちんとやり遂げるためには、在宅勤務のメリットとデメリットを理解しておくとスムーズな対処ができます。
メリットについて
在宅勤務のメリットは、通勤しなくてよいことが最大の魅力。毎朝支度をして満員電車で通勤をするのは、それだけでもかなりのエネルギーを使ってしまいますよね。
遠方の会社に通う人なら、往復で数時間ほどかかる場合もあり、在宅勤務になるとその分時間に余裕ができるため、業務効率につながる場合も。
また同じくオフィスのように人の出入りが激しくないので、業務に集中できることも在宅勤務のメリットです。効率よく慣れた生活空間で仕事をするのは、とても快適だと考えられるでしょう。
企業にとっても在宅勤務を積極的に導入することは、職場の人間関係の複雑さがなくなり、離職率が低下するともいわれています。育児や親の介護で通勤できない人材も、在宅なら融通を利かせることが可能になるので、お互いに好都合です。
デメリットについて
在宅勤務のデメリットは、他のスタッフとのコミュニケーションが不足しやすいこと。仕事でわからないことがあると、担当者にメールや電話をしなければならない手間が増えます。
休憩時間の交流もなくなりますので、仕事をしている時に孤独も感じやすいでしょう。また在宅勤務は、費用の負担についてはっきりしない場合は、会社に不信感を抱くこともあります。
在宅になってから手取りが減ったという人も多く、会社との取り決めが重要になるでしょう。そして在宅勤務のデメリットは、勤怠管理を自分で行う点。
プライベートの環境で仕事モードに切り替えるのは、最初は苦戦する人も多いようです。解決策は自宅の中に仕事スペースを設けて、メリハリを作ることです。仕事上の問題や仲間とのコミュニケーションは、ビデオ通話などを活用して定期的に行いましょう。
まとめ
在宅勤務にかかる費用は、会社に聞きにくい部分ではありますが、信頼関係を保ちながら仕事を続けるためにも、気になることはすぐに担当者に相談しましょう。
そして在宅勤務のメリットとデメリット、どちらも働きやすくするために意識しながら、自分の仕事環境を整えてくださいね。
