インセンティブ制度とはなに？メリットとデメリットを理解してモチベーションアップ！
インセンティブ制度とは何か、詳しく知らない人にわかりやすくご解説します。求人広告の中でたまに見かけるインセンティブ制度。きちんと理解しておかないと、自分には合わない働き方になってしまうリスクもあります。
そこで今回は、メリットとデメリットをふまえ、インセンティブ制度とは何かを詳しく見ていきましょう。
インセンティブ制度について
インセンティブ制度とはどのような意味なのか、知らない人は意外と多いかもしれません。まずはこの制度の目的や意味についてご説明しましょう。
インセンティブ制度とは何か
企業によってインセンティブ制度を導入していないところはたくさんありますが、近年とても注目されており、大手企業をはじめとして率先して導入されている制度です。
インセンティブとは外的刺激のことで、モチベーションを維持し増幅させるもの。金銭や金銭以外のことを指し、給与制度として使われています。
インセンティブというのは、英語で「奨励」や「報酬」という意味。求人広告の給与欄で「固定給＋インセンティブ」のように記載されていることがよくあります。
インセンティブと歩合制は同じか
インセンティブ制度とは、歩合制と似た印象を受ける人も多いかもしれませんが、若干違う意味として捉える企業も少なくありません。歩合制は成果に応じて給与がもらえる制度。
具体的にはインセンティブは目標を達成した時が対象になり、歩合制は実績1件ごとにいくらと金額を決めている仕組みです。インセンティブに似た言葉としては、業績給や出来高制などがありますが、企業ごとの仕組みは異なりますので、給与欄で気になる表現がある場合はきちんと確認しておきましょう。
インセンティブ制度の例について
ではインセンティブ制度の一例についてご説明します。ビジネスで使われる場合は、個々の成績に応じて支払う報奨金や、やる気を起こさせる動機づけをインセンティブと呼びます。
その他金銭以外もインセンティブ制度に組み込まれている場合もあるので、きちんと内容を理解することが大切ですね。たとえば金銭的なインセンティブ制度は「目標達成」した際に一律の金額が給料にプラスされる場合。
受注10件達成したら10,000円など、達成目標をクリアすることが条件です。他には受注1件ごとに1,000円など、業績が増加するほど金額が上昇するパターン。
この場合はゴール目標の達成の有無に関係なく、受注件数に合わせて上乗せされる仕組みです。
金銭以外のインセンティブ制度とは？
労働者にとって、頑張った部分が給与となって評価されるのは一番嬉しいですよね。インセンティブ制度とは、金銭以外も報酬として考えられる制度なので、必ずしも給与プラスになるとは限らないこともあります。
たとえば「社内表彰」。これは優秀な成績を残した社員を朝礼で表彰することです。当人にとっては心理的な満足感を得られるので、さらに頑張ろうというやる気につながります。
また現金だけでなく、「物品報酬」もインセンティブ制度のひとつで、目標達成した社員にギフト券をプレゼントするなど、物で評価することもあります。
インセンティブ制度が導入されやすい業種
インセンティブ制度とは、特定の業種だけを対象にしたものではなく、最近はあらゆる業界や業種で導入する企業が増加しています。しかしとくにインセンティブ制度を取り入れやすい業種があり、固定給とインセンティブ制度を合わせた給与体制にしている販売業や事務のインストラクター、コールセンター、カスタマーサービス、広告営業などがあるでしょう。インセンティブのみの給与体制を導入するのは配送会社などもあります。
メリットについて
インセンティブ制度とは、企業にとって社員のやる気を引き出す方法なので、メリットは色々とありそうですね。では労働者側にとってはどのような点が魅力になるでしょうか。
業績向上につながる
インセンティブ制度とは努力が形になる制度なので、労働者にとってはやる気が出るきっかけになりますね。実績に対しての報酬があるということは、それだけ頑張れば自分の業績向上につながります。
成績がアップしない営業社員が自己分析してもなかなか伸びないように、報酬があるとそれだけ手ごたえを感じやすくなるといえます。インセンティブ制度のおかげで、本人のやる気に多少なりとも影響を与えることは確実なのです。
経験や年齢に関係なく評価される
外資系企業で導入されることが多いインセンティブ制度は、経験や年齢、スキルなどに関係なく、正当に自分の実績が評価されることがメリットです。
収入が仕事のモチベーションになるので、社員同士のよいライバル意識にもつながるでしょう。年功序列型の企業では、若い人がどれだけ頑張ってもある程度のところまでしか評価されないことがよくあります。その点インセンティブ制度があれば実績が還元されるため、先輩よりも高収入を得ることが可能になるのです。
やりがいを得やすくなる
インセンティブ制度とは、働く人にとってはやる気を起こすよい材料になり、マンネリ化した仕事も刺激的に見えてくる可能性があります。
やりがいを感じられない人は世の中に意外と多く、そのために転職を考えることもありますので、経験を積み重ねるためにもインセンティブ制度がよい理由になることはあるでしょう。
インセンティブを受け取るには、それだけ頑張る必要がありますので、ゲーム感覚で刺激的な毎日になることもあり得るかもしれません。
デメリットについて
インセンティブ制度とは、企業にも労働者にもメリットがあるものの、デメリットも中にはあります。求人広告を見る際に慎重に判断したいことのひとつになりますが、主に注意したいのは次のようなデメリットです。
チームワークが乱れる
インセンティブ制度のメリットは、仲間を意識して切磋琢磨できることなのですが、それが悪い方向に向かってしまうと、従業員同士の関係が悪化する可能性があります。
基本的にインセンティブ制度は個人の成績評価につながりますので、チームとして取り組むプロジェクトなら足並みが揃わないこともあるでしょう。
個人主義になると、お互いを思いやる気持ちがなくなり、運用した後のほうが会社全体の業績が低下する可能性もあるのです。
税金がかかる
インセンティブ制度で上乗せされた報奨金は、所得税の課税対象になるので注意が必要です。たとえギフト券やスーツなどの物品であったとしても、会社から支給されたものは税金が発生します。
頑張って目標達成して高額なインセンティブを獲得しても、税金でとられてしまっては、頑張る意味が軽減してしまう可能性がありますね。
収入が不安定になる
インセンティブ制度とは報酬のことなので、毎月必ず目標達成できるとは限らず、収入が安定しない可能性があります。成果によって給与が変動すると、上手く成果が出せない人にとっては低収入が続くことになりますよね。
また他の人が評価されている姿を見ると、プレッシャーを感じてしまう性格の人もいますので、必ずしも全ての従業員の給与アップやモチベーションアップにはつながらない可能性があるのです。
まとめ
インセンティブ制度とは、自分の働き方のスタイルに合うかどうか、メリットとデメリットを理解して判断すべきポイントになりますね。
積極的に働きたい人なら、インセンティブ制度はさらに業績向上になりますが、逆に内向的な人なら一般的な固定給のほうが安心かもしれません。
働くモチベーションは報酬の有無に関係なく、自分でやる気を起こすコツも必要なのでしょう。
