バーチャルオフィスのメリットとデメリットについて知っておこう！
バーチャルオフィスのメリットやデメリットについては、どのようなものがあるのでしょうか。バーチャルオフィスを検討する場合の判断材料のひとつとして、メリットやデメリットについてよく理解しておく必要があります。
今回はバーチャルオフィスのメリットとデメリットについて詳しくお伝えしていきますので、実際に利用について検討している人はぜひ参考にしてみてください。
バーチャルオフィスとは
バーチャルオフィスとは、その名の通り「仮想オフィス（仮想事務所）」で、言い換えると「物理的なオフィスをそこに置かず、事業する住所を借りる」ことです。
住所はビジネスをする上で重要です。会社のイメージに大きく関わるケースもあります。バーチャルオフィスは海外で始まり、日本にも十数年前から都市部を中心に普及しています。
バーチャルオフィスについて、今まであまり知らない人にも知っていただくことで、実はこんなに便利だったとわかりこれから使いたいと思う人もいるのではないでしょうか。
バーチャルオフィスでのサービス
ITインフラの普及や働き方が多様化するにつれ、バーチャルオフィスという言葉に触れる機会が増えていると感じる人も。実際に利用者も、急速に増加してきています。
というのも、バーチャルオフィスには住所貸しの基本サービス以外にも、様々なサービスがありますので、それについて魅力を感じる人も増えているのです。
相手に与える信用にも関係する、固定電話の電話番号を利用することができ、電話の転送サービス・FAXの転送サービスが受けられます。
オペレーターによる電話秘書代行サービスや、郵便物や宅配の受け取り転送サービス、会議室の利用サービスなど、オプションになることもありますが利用できるサービスは様々です。
オプション内容や費用など、バーチャルオフィスによって異なりますので、サービス内容をよく確認して、必要なオプションを契約しましょう。
バーチャルオフィスを利用するのはどんな人？
バーチャルオフィスの利用におすすめしたい人は、物理的なオフィスが自宅など他に確保できて、住所を借りたいという人です。
少ない資金で都心部など一等地の住所に起業したい人、自宅マンションが賃貸規約上において法人登記できない人、特に女性の個人事業主などで自宅の住所を知られたくない人、プライバシーや安心を確保したい人などです。
他にも起業するステップアップの第一歩にしたい人、大都市進出の足掛かりにしたい人などにもおすすめです。
バーチャルオフィスのメリット
バーチャルオフィスのメリットには、様々なものがあります。その中でも代表的なものについて、お伝えしていきますので情報として役に立ててみてください。
状態により利用期限を決めることができる
起業をした人が問題なく、事業を拡げていけるケースもあります。しかし思ったように事業がうまくいかないという時に、早い段階でバーチャルオフィスの契約を切るのが可能になるのです。
逆に事業がうまくいき、バーチャルオフィスではなくレンタルオフィスに切り替えられる状態になるケースもあるでしょう。
このような時にも、バーチャルオフィスの契約について打ち切りを伝えることができるのです。バーチャルオフィスからレンタルオフィスに移り、そしてリアルのオフィスを借りるようにする。
このように段々とステップアップしていけるのが、バーチャルオフィスのメリットと言えるでしょう。レンタルオフィスにも様々な規模があります。
自分自身の事業の状況に合う規模のレンタルオフィスを見つけるまでの、仮の住所としてバーチャルオフィスを利用することもできるのです。
そうすれば事業に合わせたオフィスの借り方が、自分自身で選ぶことができるようになるでしょう。期間や期限についても直接問い合わせて、ある程度早い段階で契約解除をしておく必要があるかもしれません。トラブルにならないように、事前に確かめておくようにした方が安心でしょう。
オフィス費用を削減できる
オフィスに掛かる費用を大幅に削減できるのは、バーチャルオフィスのメリットでもあるでしょう。
一般的なオフィスを借りる場合、賃貸契約が必要であり、敷金や礼金・保証金に、必要に応じて内装工事や設備投資などの初期費用、および毎月の賃料や人件費などの維持費用が多額になるケースがほとんどです。
都心部のオフィス費用となると、さらに高額が必至です。バーチャルオフィスの場合、手続きも簡単で費用がとても低く抑えられます。
物理的なオフィスはありませんが、必要なときだけ会議室を利用したり、電話秘書代行など必要なオプションサービスを利用したりすることで、人件費も削減可能です。
信頼性の高い住所を選べる
ビジネスをする上で、信用や信頼性が高い住所にオフィスがあるのは、大きな優位性を得ることにつながります。オフィス賃料の高い都心部などの一等地の住所を、バーチャルオフィスであれば格安でオフィスを構えるのが可能になります。
ホームページや名刺の住所に信頼性の高い住所を選べるメリットで、バーチャルオフィスにするケースは多いのです。
住所の明記により仕事の依頼が増える
自宅の住所を明記して仕事をすることに、プライバシーや個人情報・安全性の観点から避けたいと思う人は多いでしょう。自宅で住所も明かさず仕事をすると、制約や仕事が得にくいなどの不都合もあります。
バーチャルオフィスを借り、その住所を堂々と明記できることで、仕事の依頼が増えるのも期待できます。例えばホームページに住所を記載していないものがあった場合、フォームにてメールアドレスなどこちらの問い合わせ内容だけを連絡するケースがあります。
このようなサイトに対しては信頼性がないとみなされ、仕事の依頼をしようと思う人は少ないでしょう。ところが住所や電話番号が明記してあり、こちらにすぐに問い合わせができてレスポンスをしてもらえるのは、依頼者にとってとても理想的なのです。
また、法人登記を自宅にしたくない場合や、賃貸マンションによっては法人登記を認めない規約の場合もあります。バーチャルオフィスでは、問題なく法人登記が可能になるでしょう。
バーチャルオフィスのデメリット
バーチャルオフィスのデメリットには、どのような内容があるのでしょうか。メリットだけでなくデメリットも把握して、検討するのがとても大事です。デメリットの代表的なものをお伝えします。
銀行の法人口座開設ができない
銀行の法人口座を開設できない可能性も、バーチャルオフィスの場合はあり得ます。法人口座の開設条件については、銀行によってそれぞれの審査条件がありますので、事前に確認をしておくほうが良いでしょう。複数の銀行に確認して判断することをおすすめします。
住所を検索された時に怪しまれる可能性も
住所を検索された時に、複数の同じ住所の会社が検索され怪しまれたり、バーチャルオフィスと判明してしまい、マイナス的なイメージになったりする可能性があります。
例えバーシャルオフィスだと開示しても、事業内容や提供するサービスで信頼を得られる優位性を持っておく必要があります。
バーチャルオフィスについては慎重な検討が必要
バーチャルオフィスについては、慎重に検討するのも必要です。手っ取り早く格安に住所を借りられて起業できるメリットがあります。
しかし、自分の事業スタイルに適しているのか、またデメリットも考慮してバーチャルオフィスを契約する方が良いのかなど、慎重に検討して判断をしましょう。
